産業機器の組み込みソフトウェア受託開発

はい。装置の目的、利用者、対象ハードウェア、必要な制御、入出力、運用方法など、分かる条件から要件と優先順位を整理します。構想段階では、未決定事項と先に検証すべきリスクを分けて進めます。

はい。ハードウェア受託開発と連携し、インターフェース、起動順序、異常時の動作、実機での確認方法を含めて検討します。担当範囲と必要な成果物は案件ごとに確認します。

ソースコード、仕様書、開発環境、権利関係、対象ハードウェアなどを確認し、対応可能な範囲と責任分界を案件ごとに整理します。資料の状態によっては事前調査や技術検証からのご提案となります。

装置の概要、画面や操作の流れ、入出力・通信の条件、対象ハードウェア、既存ソース、ビルド環境、発生中の不具合情報などが確認材料になります。すべてそろっていなくても相談できます。

対象機器、周辺機器、試験条件、受入基準を確認し、実機統合と検証の範囲を計画します。必要な機材や環境をどちらが用意するか、現地対応が必要かも事前に整理します。

はい。ソースコード、プロジェクトファイル、使用ライブラリ、対象OS、実機、現在の実行ファイルを確認し、再ビルド、部分改修、現行環境への移行のどこから着手するかを整理します。環境を再現できない場合は、実機の通信ログや動作記録から仕様を固定する調査工程をご提案します。

既存ソース、送受信ログ、設定ファイル、機器マニュアル、実機の入出力を組み合わせて調査します。フレーム境界、データ項目、タイムアウト、再送・再接続、異常値の扱いを確認し、再利用できる通信仕様として文書化してから実装します。

案件範囲に応じて、要件・機能一覧、通信仕様、I/O表、状態遷移、ビルド手順、試験仕様・結果、導入・更新・復旧手順、変更履歴を整備します。納品後の保守担当者が再現できる粒度を事前に合意します。